佐久間現地訪問・・・生誕地へ

　実は、私の生まれは佐久間なんです。戸籍には出生地が記載されていますが、現在戸籍では市町村等の行政区画が記載されているだけです。

　しかし、平成改製原戸籍には、出生した地番まで出ていることがありますので皆さんも、是非一度、平成改製原戸籍を見ておいてください。

　これ、私の平成改製原戸籍です。出生地は、磐田郡佐久間町大井２４４５番地の２。実は、この住所は、今はなき静岡地方法務局佐久間出張所の住所なんです。そう、私は父が法務局職員だったので、父の職場兼居住地であった法務局で生まれたのです。

　佐久間には３歳ぐらいまでしかいませんでしたので、佐久間の記憶はほとんどありません。ただ、どこかから落ちて舌を半分ほど噛み切ってしまうという大怪我をしたため、とにかく段差が多いという印象は残っています。

　相続財産管理人としての佐久間現地調査の帰り、戸籍に記載された住所を頼りに生誕地を訪ねてみました。今はスマホで検索できますので便利ですよね。

地元の人に、「昔、このあたりに法務局はありませんでしたか」と聞いたところ、この階段を上ったところだったけど、今は雑草が生い茂っているとのことでした。

ヒエー、段差どころか、とんでもなく狭くて長い階段だー！

　ぜいぜい言って登ると、そこには民家が・・・。昔の人は、法務局へ行くのにこんな階段を上っていったのか。それで国のことを「お上」と言うのか？

　よーく見ると、何やら門柱らしきものが・・・。表札は取られていましたが、きっと法務局の表札が貼り付けられていたのでしょうね！

　地元の人が言っていたとおり、法務局の跡地は雑草の生い茂る狭い土地で、すぐうしろは山が迫っていました。「こんなところで生まれたのか・・・」

５６年ぶりぐらいに訪れた私の生誕地の前で瞼を閉じると、小さな頃の家族の笑顔が浮かんでくるのでした。

　階段を降りると、そこには診療所が。そういえば、舌を半分噛み切ったとき、この町には外科医がいなかったので、町のお医者さんが「専門じゃないけど」と言って舌を縫ってくれたと聞いています。ここが、私の命の恩人が勤務していたところかもしれません。

投稿者プロフィール

古橋清二: 昭和３３年１０月生　てんびん座血液型　Ａ
浜松西部中、浜松西高、中央大学出身
昭和５６年～平成２年浜松市内の電子機器メーカー（東証一部上場）で株主総会実務、契約実務に携わる
平成２年古橋清二司法書士事務所開設
平成１７年司法書士法人中央合同事務所設立

この記事を読んだ人はこんな記事も読んでいます

事業承継に朗報！　所在不明株式の株式取得手続に要する期間が５分の１に短縮できます！ https://youtu.be/GQ7ljaufP6A
新型コロナウイルス相談会のご案内新型コロナウイルスの影響で困っていることはありませんか？会社から一方的にクビにされた収入が減って生活できないキャンセル料を請求された運転資金が確保できない生活困窮、借金、その他法的なお困りごと･･･　コロナウィルスの影響によることが明確でなくても構いません。 ☎０５４−２８９−３７０４一人で悩まず、私たち司法書士にご相談ください！＊ […]
セミナー「民法改正後の賃貸借契約の注意点」を開催しますセミナー「民法改正後の賃貸借契約の注意点」で講師を務めます。詳しくは、全日本不動産協会静岡県本部の下記ホームページをご覧ください。セミナー「民法改正後の賃貸借契約の注意点」を開催します […]
2021民法・不動産登記法改正を研究する　第23回　～事例問題　共有者の一人が行方不明！　新法を使って、簡便に賃貸借契約を締結するには？ https://youtu.be/qIxDkF8QNKk
債務者に対する通知と差押えの対抗問題【債務者に対する通知と差押えの対抗問題】　父Ａが死亡し、相続人は子供の私Ｘと弟Ｙの2名です。遺産分割協議の結果、Ａの遺産のうち、ＡのＧに対する1000万円の貸金債権は私が相続することになりました。そのことについて、Ｇに対し遺産分割協議書を示して通知をしました。　ところで、Ｙには借金があり、債権者であるＫが、ＡのＧに対する貸金債権のうち、Ｙの法定相続分である500万円の […]
真相は闇の中真相は闇の中東京から東北新幹線に乗り込んだ。隣に座った女性がお弁当の蓋を開け、一瞬固まったと思ったら、残念そうに蓋をしめ、弁当を前に置いたまま、スマホをいじり始めた。さては、お箸が入っていなかったのではないか？僕も弁当食べ終わったので、使います？って聞いてみようかな […]
相続人以外の者による貢献の考慮【相続人以外の者による貢献の考慮】　私はＡの相続人ではありませんが親族であり、Ａの生前にＡの療養看護に尽くし、Ａの財産維持に特別の寄与をしたと思っています。そこで、相続に際し金銭の請求をしたいと考えていますが、何か方法はありますか。　平成３０年相続法改正により、被相続人に対して無償で療養看護その他の労務の提供をしたことにより被相続人の財産の維持又は増加について特別の寄 […]
【動画】実質着手金５０００円で訴訟代理受任できます　少額裁判費用援助制度【期間限定】静岡県司法書士会少額裁判費用援助制度を利用して着手金実質5000円で受任できます ※前回の投稿でご紹介した制度ですが、動画にしてみましたのでご覧ください。　静岡県司法書士会は、２０２０年４月１日から２０２１年３月３１日までの間、次の要件にあてはまる訴訟代理・調停代理事件を受任する場合、少額裁判費用援助制度として、５万円を限度に着手金を援助すること […]
「裁判官の裁量には勝てぬ」が不思議な事が起こるものだ　被告らの中に判断能力が不十分と思われる方がいて、その親族からの報告書をもとに民事訴訟法上の特別代理人を申し立てたところ、裁判所から「医師の診断書を提出せよ」という指示がなされた。こちらは原告の代理人であるが、そこまで被告の親族に協力してもらうことはできないので、当該被告の訴訟能力について調査嘱託の申立てをした、というところまでブログに書いた。　実は、当該被告が入所してい […]
２月の土曜何でも無料相談は９日に開催しますご相談は、平日午前8時30分～午後5時30分予約は、　０５３－４５８－１５５１平日は難しいという方は･･･１日４名様まで先着限定予約 053-458-1551 ２月の土曜なんでも無料相談 2月9日（土）午前９時～午前１２時ご相談の予約についてお電話（浜松０５３-４５８-１５５１）にて、ご相談にお越し頂く時間をご予約ください。 […]
【動画】相続実務必携を出版しました！ https://www.youtube.com/watch?v=a51CS7iUzuU&list=PLCwThu8Lcj0qEX-g0BUIgyg3_Ui1qyJ0W&index=2&t=0s 民事法研究会より「相続実務必携」が発刊されました！静岡県司法書士会あかし運営委員会編の本書は、当事務所の古橋清二、神谷忠勝も執筆に加わっています。 […]
配偶者居住権講義録を掲載しました配偶者居住権講義録　これは、２０２０年１月２２日に開催された講習会において、当事務所代表の古橋清二が講義した内容を記録したものです。　なお、YouTubeで講義の動画を見ることもできます。　第１講　配偶者居住権の概要　第２講　配偶者居住権の節税の可能性と相続税法上の財産評価　第３講　配偶者居住権に関する実務上の検討本日は、配偶者居住 […]
【動画】究極！　相続人がハンコを押してくれない場合の対処法【動画】究極！　相続人がハンコを押してくれない場合の対処法
設立時代表取締役の選定方法発起設立により取締役会設置会社でない株式会社を設立する場合の設立時代表取締役の選定方法は次のいずれでも差し支えないでしょうか。 ①　定款で定める ②　定款の定めにより設立時取締役の互選で選任する ③　発起人が定めるいずれでも差し支えない。 […]
不動産関連業者にビッグチャンス到来！　相続登記が義務化されます
覚悟　去る３月２日、静岡商工会議所静岡県事業引継ぎ支援センターを訪問した。同センターと静岡県司法書士会とが協力関係を築けないか、ということで、同センターの行っている事業についてお話を伺ってきた。　静岡県事業引継ぎ支援センターが行っている業務は､後継者がいない事業者と起業・創業を目指す人たちをマッチングして、事業承継させていくというものであり、静岡が全国に先駆けて行っている。静 […]
認定司法書士の登記原因は「法務大臣認定」　当事務所の神谷忠勝司法書士が、９月３日に簡裁訴訟代理の考査に合格し、晴れて認定司法書士になりました。　そこで、当法人の登記簿の変更登記を申請し、登記が完了しました。　登記原因は、「平成３０年９月３日法務大臣認定」です。なんか、かっこいいですね。　ちなみに、変更登記は変更の事由が生じた時から２週間以内にしなければなりません。今回、法務大臣認定の証明書取得に時間がか […]
【動画】まるわかり！　配偶者居住権　第３講　配偶者居住権に関する実務上の検討【動画】まるわかり！　配偶者居住権　第３講　配偶者居住権に関する実務上の検討　この動画は、２０２０年１月２２日に開催された講習会で行った当事務所古橋清二の講義の一部です。講義の概要は次のとおりです。３　配偶者居住権に関する実務上の検討 […]
経営革新等支援機関に認定されました（平成３０年１２月２１日付）経営革新等支援機関に認定されました！　当事務所は、平成３０年１２月２１日付で、東海財務局及び関東経済産業局から、「中小企業経営力強化支援法」（中小企業の新たな事業活動の促進に関する法律）に基づく「経営革新等支援機関」として認定を受けました。認定支援機関とは？　経営革新等支援機関（認定支援機関）は、中小企業・小規模事業者が安心して経営相談等が受けられるために、専門知 […]
保証意思宣明公正証書の作成が必要な「事業のために負担した貸金等債務を主たる債務とする保証契約」の「貸金等債務」には準消費貸借契約による債務も含まれるのでしょうか　民法465条の6は、「事業のために負担した貸金等債務を主たる債務とする保証契約又は主たる債務の範囲に事業のために負担する貸金等債務が含まれる根保証契約は、その契約の締結に先立ち、その締結の日前一箇月以内に作成された公正証書で保証人になろうとする者が保証債務を履行する意思を表示していなければ、その効力を生じない。」と規定しています。したがって、公正証書の作成をしなければならな […]