Ａが死亡し、相続人はＸとＹの2名です。Ａは、「甲土地をＴに遺贈する」との遺言を残していましたが、甲土地について、まだＡからＴへの所有権移転登記はしていませんでした。

　Ｔは、甲土地の所有権について、Ｋに対抗することはできません。

　判例は、「遺贈による物権変動の優劣は、対抗要件たる登記の具備の有無をもって決すると解するのが相当である」（最三小判昭和46年11月16日）としています。また、民法は、「不動産に関する物件の得喪及び変更は、その登記をしなければ、第三者に対抗することができない」（177条）としています。これらにより、Ｔは甲土地につき登記がなければＫに対抗することはできません。