Ｘは甲土地の所有権についてＫに対抗することができます。
判例は、「相続人は、相続の放棄をした場合には相続開始時に遡って相続開始がなかったと同じ地位に立ち、当該相続放棄の効力は、登記等の有無を問わず、何人に対してもその効力を生ずべきものと解すべきであって、相続の放棄をした相続人の債権者が、相続の放棄後に、相続財産たる未登記の不動産について、右相続人も共同相続したものとして、代位による所有権保存登記をしたうえ、持分に対する仮差押登記を経由しても、その仮差押登記は無効である」（最判昭和42年1月20日 民集21-1-16）としています。
これにより、Ｘは甲土地の所有権につき、登記がなくてもＫに対抗することができます。
